5.「建築年数」は新耐震基準の築40年以内で探すのがベター
建築年数はマンションの場合、耐震基準に関わってくるので、よく確認を！
建築基準法改正によって現在の新耐震基準が定められたのは、1981（昭和56）年なので、それ以降に建てられたマンションは、新耐震基準だからOKと思っていてはダメ。じつは、1981年6月30日時点に建築確認申請が受理された物件までは旧耐震、7月1日以降に受理されたものは新耐震となっていて、建築年数が1981年の物件の場合、どちらにもあてはまる可能性があります。
建築確認申請がいつ行われたかはプロでもわからないことも多く、仮に建築年数が1982年だったとしても、新耐震だと判断できないことも。耐震性が気になる人はなるべく築浅の物件を選びましょう。
現在築40年の物件なら建築年数が1983（昭和58）年になり、ほとんどが新耐震だと思われるので、築40年以内で探すことをひとつの基準にするといいでしょう。
6.「総戸数」は管理費や修繕積立金と一緒に確認を！
総戸数は管理費や修繕積立金と一緒に確認することが大事。総戸数が少ない物件ほど、管理費と修繕積立金が高くなるのが一般的です。
総戸数が少ないのに管理費や修繕積立金が低い場合、きちんと管理されていなかったり、大規模修繕の際に毎月の支払額とは別に多額の修繕積立金を請求されたりする可能性も。逆に、総戸数が多いのに管理費や修繕積立金が高い場合、運営がうまく行われていないなどの可能性もあります。
7.物件の価値に直結する「管理形態・管理方式」は詳細まで確認を
しっかり管理されているかどうかは、そのままマンションの価値に直結するので、ここも要チェック。「日勤」と記載されていても、毎日管理人が来て管理をしているのか、1日のうちに何時間勤務しているのか、といった詳細まではわからないので、不動産会社に確認しましょう。
「通勤」と記載されている場合も同様です。また、管理状況を把握するには、実際に物件を見に行くのがいちばんの近道。きちんと管理されている物件の場合、共有部分のエントランスや廊下にはゴミが落ちていないものです。
