最近、よく耳にするようになった「適応障害」。特定のストレス要因により、不眠や抑うつなどさまざまな不調が起き、ときには社会生活を送るのが難しくなってしまうこともある病気です。放っておくと、重度のうつ病など深刻な精神疾患につながる可能性も。 新型コロナウイルスにより、旅行や会食など以前はできていたストレス発散もなかなかできない現在、適応障害のリスクが高まっているかもしれません。 今回は、適応障害によって夫が休職したという、ESSE読者の小村昌也さん・由紀さん夫妻（仮名）に、病気の発覚から約2か月間の休職、職場復帰までのお話を伺いました。
ある日、夫が適応障害に。妻や職場の人の反応は…？
小村由紀さん（仮名・41歳）の夫の昌也さん（仮名・42歳）が「適応障害」と診断されたのは、2020年の11月下旬。
会社員として働く昌也さんは、もともとメンタルが強くないことを自覚しており、マネジメントのように責任のある立場はできる限り避けてきたといいます。しかし、上司からのすすめもあり、引き受けることに。そうして半年以上が経ったころ、大きなストレスに見舞われました。
●リモートワーク中、同僚が気づいた「異変」
「マネジメント業務自体は上手く行っていたのですが、11月の中旬に担当商品の大きな不具合が発覚し、ネット上で“炎上”してしまいました。
マネジメントをする人間は、なんでも自分でできなければいけないと思っていたので、報告を受けていたのにきちんと対応できなかった自分を責めてしまい、眠れない日が続くようになりました」（昌也さん）
市販の睡眠導入剤などを飲んでも、症状が改善しなかった昌也さん。仕事は続けていたものの、テレワーク中に膝から崩れ、自宅の階段から落ちてしまったことも。なにをしていても、仕事のストレスを忘れることができず、ついには脳みそが鉛のように重くなり、頭がまったく働かなくなる状態にしばしば陥ったといいます。
そんなふうに不調に苦しみながら働く昌也さんの状況に最初に気づいたのは、職場の同僚でした。
「本人もメンタルの不調で休職した経験のある50代の同僚が、チャットや通話のやり取り中に、私の様子がおかしいことに気づいて、上司に報告してくれたんです。すぐに上司がストレス源である仕事を引き受けてくれ、産業医と面談することになりました」
●適応障害の診断を受け、職場へ報告したところ…
産業医のすすめによって、外部の医療機関で「適応障害」の診断を受け、休職することになった昌也さん。「職場への報告」や「休職するかどうか」は、メンタルの病気で悩む人の多くが直面する問題。昌也さんの場合は、どうだったのでしょうか。
「自分の場合は幸いなことに、職場にメンタルの不調や、それによって休職する人への偏見はありませんでした。実際、メンタルの病気で休職した人が、会社から不当な扱いを受けているのを見たことがありません。もし休むことができなかったら、重度のうつ病を引き起こしていたかもしれない、と今は感じます」
職場に信頼できる人がいるかどうかも、安心して休職し、治療に専念するためにはとても重要なこと。昌也さんも今では、メンタルの不安を持つ年下の社員たちのメンターとして、部署を超えて彼らの相談を受けているそうです。こうした支え合いの仕組みが会社にあることも、精神的な問題を抱える人々にとっては大きな救いになるのではないでしょうか。
