自治体からの補助金申請で、想定外のことが発生！
当時のわが家のマイホーム計画では、国、県、地元自治体の補助金をもらって太陽光発電設備をつける計画で進めていました。しかし、そこで想定外が発生しました。補助金の自治体予算が、あとわずかで終了してしまうというアナウンスが流れたのです。
これは筆者が想定していたよりも大幅に早い発表。当初よりも早くお金が必要になったため、資金繰りに黄色信号が灯りました。
太陽光発電設備の補助金申請には、その費用にあてられた領収書が必要だったからです。早急な支払いが必要な状況ですが、まだつなぎ融資の準備ができていません。
そこで、1日でも早く手続きをするために、決済したいという思いから、一時的に当初予定していた着手金だけでなく、中間金についても自己資金で支払うことにしました。写真はそのときの着手金の領収書です。
ちなみに、補助金申請の一般的な流れは、以下のようになります。
1.工事着手前に申請して交付の決定をもらう
2.工事完了後に完了後の所定の書類を添付し、実績報告と交付の請求を行う
3.工事や書類に不備がなければ補助金が支給
ほぼ同時でつなぎ融資も実行されたので資金繰りという部分では、ことなきを得ましたが、家づくりにおける想定外はどこでも起こりうると改めて感じました。
自己資金が少ない場合は、早めのつなぎ融資手続きが大事！
家づくりの工事では、ハウスメーカーでも工務店でも同じで、施主と直接契約をする「元請け」となります。
その元請けを通じて基礎工事、木工事、内外装工事、屋根工事、電気工事、給排水などの設備工事といったように、複数の業者が「下請け」としてかかわっています。
多くの場合これらの業者は、それぞれ独立した法人や個人の事業主です。つまりその家の工事が終わっていなくても、依頼した工事が終われば、元請け業者は下請け業者に対して支払いが発生します。
なのでこれらの支払いに対処するため着手金（前払い）、中間金（中間払い）、最終金（完成払い）といった分割による支払いを求める場合が多いというわけです。
筆者のケースでは、補助金申請で想定外のことが起こり、一時的に資金繰りが厳しくなる事態が発生しました。
これは、スケジュールに余裕をもってつなぎ融資手続きを行っていれば、避けることができました。それなら自己資金を融通する必要もなかったでしょう。反省すべきポイントでした。
