ライフスタイル別「必要な保障」

◎〇△は優先順位を表しています。◎=補償を手厚くするべき、〇=補償を厚めに、△=優先順位は低め。

●子なし世帯の場合

子なし世帯
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・夫婦の医療保障:〇
・夫婦の死亡保障:△

病気やケガによる収入ダウンに備えて、医療保障を確保。貯蓄が少ない人は、保障額を少し多めに設定しておくと安心です。死亡保障は、葬式代+家の整理費用等で、200万円程度のものでOK。

●専業主婦子あり世帯

専業主婦子あり世帯

・夫の死亡保障:◎
・妻の死亡保障:〇
・夫の医療保障:〇
・妻の医療保障:◎

収入の担い手の夫は、死亡保障を厚くする必要あり。妻が入院したり、死亡すると育児や家事の出費が増加するため、医療保障は厚めに確保。死亡保障も葬式代+家事・育児費用の上乗せを。

●共働き子あり世帯

共働き子あり世帯

・夫の死亡保障:◎
・妻の死亡保障:◎
・夫婦の医療保障:◎
・妻の所得補償:△

夫が正社員、妻がパートの場合、夫が亡くなると遺族年金が出るが、妻は出ないので妻の死亡保障を多めに確保。夫婦とも医療保険は大事。妻に失業保険が出ない場合は所得補償で減収のカバーをしても。

“保険ビンボー”を防ぐお金のかけ方

万一のとき、もっとも頼りになるのが公的保障です。

公的保障

「夫が亡くなると、18歳未満の子どもがいる人なら遺族基礎年金が出ますし、夫が会社員なら遺族厚生年金や勤務先からの死亡退職金も出ます」

保険で必要な保障額は、これらの公的保障ではまかなえない分です。

「支出だけでなく収入も考慮すれば、保険へのお金のかけすぎを防げます」

●必要保障額の目安

遺族の支出-遺族の収入=必要保障額

<遺族の支出>

・生活費
・子どもの学費
・住居費用
・葬儀費用
・相続税 など

<遺族の収入>

・遺族基礎年金
・老齢基礎年金
・企業保障
・資産(貯金・株・不動産)
・配偶者の収入 など

夫が亡くなり、子どもが18歳未満なら「77万7800円+子どもが2人までは1人につき22万7800(3人目以降は7万4600円)」の遺族基礎年金が支給されます。

もち家なら、団体信用生命保険で住宅ローンも相殺に。