早くから計画的に貯めるのが、教育資金の王道。その方法は？家計再生アドバイザーで、ファイナンシャルプランナーの横山光昭さんにお話をききました。まだ準備を始めていない人は、今すぐスタートしましょう！
Q：子どもの教育費にはどれくらいかけていい？（愛知県・38歳 長女4歳、長男2歳）
A：月収の10％以内が理想。最大でも20％以内に
小学生以下の子どもが2人いる家庭の場合で、月収の10％以内が目安です。中学生、高校生になると塾代などがかさむようになりますが、最大でも月収の20％以内に抑えましょう。それ以上になると、貯蓄ができなくなりがちです。子どもが3人以上の家庭でも、月収の20％以内のラインは必ず守ってください。
また、中学・高校になると、教育費のほかにも洋服代などもかさみます。むやみに膨張させないために、おこづかいを少し多めに渡して、その範囲でやりくりさせるといいですね。
Q：子どものためにはやっぱり私立がいい？（千葉県・35歳 長女9歳、二女5歳、長男1歳）
A：本人に合った環境がベスト。子どもに選択肢を与えても
私立、公立に関係なく、子どもがハッピーに通える学校がベスト。わが家では、この先かけられる教育資金を提示したうえで中学以降の進路を子ども自身に選ばせていますが、それぞれ選択する道は違っています。
また、本人が私立に行きたくても、経済的に難しいという場合、なにも説明せずに、親の希望を押しつけると子どもは反発します。子どもが納得するまで、家計の状況を丁寧に説明しましょう。ムリして通わせて経済的に続かず、転校させる事態だけは避けたいものです。
― 子どもにかかる教育費の貯め方Q＆A ―
