コロナを機に、家計が大きく変化。順調にできていた貯蓄がままならなくなり、将来に対する不安を抱えているという声も多くあがっています。
そんなESSE読者の家計をファイナンシャルプランナーの畠中雅子さんが診断。家計を改善するための問題点を洗い出します。
コロナ禍、夫婦で月収11万円ダウン！扶養を外れ社員として働くべき？
「年々減っていた夫の収入が、コロナの影響でさらに6万円も激減。私もパート先の時短で5万円も収入が減って、月で合計11万円もの減収に…」と話すのは、坂上はるかさん（仮名・35歳）。夫（39歳）、長女（9歳）、長男（7歳）、二女（5歳）の5人家族です。
収入は減っても、固定資産税や結婚祝いなどで大きな出費が続き、貯蓄がみるみる減る事態に。不安な日々を過ごしているそう。
「来年、下の子が小学校に上がるので、思いきって扶養を外れて、フルタイムで働いた方がいいのか、悩んでいます」
貯蓄が増えない現状の問題点はどこにあるのか？ 坂上さんの家計表を畠中さんに診断してもらいました。
●坂上さんの家計表をチェック！
夫の月収（手取り）210,000円（－6万円）
←Check1妻の月収（手取り）30,000円（－5万円）
←Check1児童手当 35,000円
収入合計 275,000円
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住居費 76,000円
食費 50,000円（＋1万円）
電気料金 10,000円
水道料金 4,000円
通信費（携帯電話3台分・プロバイダー料金） 15,800円
日用雑費 5,000円
子ども費（幼稚園月謝） 12,000円
（習い事） 28,300円
クルマ費 10,000円
こづかい（夫） 25,000円
こづかい（妻） 5,000円
生命保険料（夫） 20,000円
生命保険料（妻） 6,000円
学資保険（3人分） 30,000円
貯蓄 55,000円
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支出合計 352,100円
収支 －77,100円
Check1：夫は残業カット、妻もパート減で赤字家計に！
年々夫の残業が減り、収入が減少していたところにコロナの感染拡大。残業がほとんどなくなって、月収が27万円から21万円にダウン。
「私もパート先の営業時間が短縮され、パート代が8万円から3万円に減ってしまい、合計11万円もの減収に。以来、赤字続きです」
Check2：二女が小学生になったら、習い事を始めるか検討中
長女がスイミングと書道、長男がスイミングとそろばんを習っていて、月謝の合計は2万円。加えて通信教育が2人で年間10万円。
「来年から二女もスイミングと通信教育を考えていますが、月7000円の月謝と年間5万円の費用が出せるか心配」
Check3：急な出費の対応で貯蓄に手をつけてしまう
「貯蓄は児童手当などを貯めた子ども用貯金以外、全部で70万円程度」と話す坂上さん。月の収入とボーナスを貯めているものの、固定資産税や冠婚葬祭などの特別支出で引き出してしまうため、なかなか増えないのが悩み。
●子どもの教育費に備えて妻の収入アップを
坂上さんの家計を診断した結果、「今後もコロナの影響が続くことを考えると、雇用保険や社会保険に入って働いた方が急な病気や失業でも保障が受けられて安心です。しかも、坂上家の場合、今の収入では住宅ローンの借入額が多すぎて将来が不安」と畠中さん。
「3人の子どもの教育費に備えるためにも、妻の収入アップは欠かせません。フルタイム勤務には大賛成！」とのコメントです。
コロナを境に変わってしまった現状の家計表をじっくり見直して、まずはどこに問題が潜んでいるのか探してみましょう。手をつけるべき費目を見つけることが、家計立て直しの第一歩です。
